A.出張型プチドック
■検査項目等についてはこちら　詳しいページへ

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  • ◆ 特定健康診査のご案内に同封の「A出張型プチドック会場一覧」（P9～P30）の中から、ご希望の会場および日程を選択してください。
    【注意】Bの医療機関健診と重複して受診することはできません。
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  • ◆「健康診断申込用紙」に必要事項をご記入のうえ、（一財）京都工場保健会までご返送ください。
  • ◆インターネットからもお申し込みいただけます。
    申し込みはこちら
    申し込み締切日：実施年度7月31日※消印有効
    近畿地区・・・・・健診日の1ヵ月前までに必着
    近畿地区以外・・・・・健診日の2ヵ月前までに必着
    ※締切日を過ぎてからのお申し込みにつきましては、まずお電話にてお問い合せください。
  • ◆ お申し込みを受理した方には、「申込確認書」を（一財）京都工場保健会よりご自宅に発送します。
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  • ◆ 実施医療機関より、健診に必要な書類（問診票・注意事項・受付時間・会場地図等）を健診の約2週間前までにご自宅に発送いたします。
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  • ◆ 必要書類（健康保険証・問診票等）をご持参の上、会場にお越しください。
    ※受付時間は指定させて頂きますので、予めご了承ください。
  • ◆ 特定保健指導を受けて頂く場合があります。
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  • ◆ 約1ヵ月後、実施医療機関より健診結果をご自宅に発送いたします。
    ※健診により知り得た情報は、あなたの健康管理に役立てることを目的に利用し、第三者に漏洩することのないよう厳重に保管いたします。

B.医療機関健診
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  受診券を切り取り、裏面の住所枠内に自宅の郵便番号と住所、氏名を記入して下さい。

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  最寄りの特定健診指定医療機関（病院・診療所等）、またはクボタ健康保険組合ホームページの「特定健診・特定保健指導実施機関検索」で医療機関を検索し、特定健診を受ける場所を選びます。 （クボタ健康保険組合からの指定はありませんので、ご自由に選んで下さい）

  ≪医療機関検索はこちら≫

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  特定健診を受ける場所を決めたら、直接、医療機関へ受診予約をします。
  予約をする時に「クボタ健康保険組合の加入者」であることと
  「受診券を利用して特定健診を受けたい」とお伝え下さい。
  食事の摂取制限や当日の持ち物など受診についての注意事項を確認して下さい。

  • ★受診券は有効期限内でないと受診できません。医療機関によっては、予約を受け付けていないところや、すでに予約がいっぱいで｢予約が取りにくい｣という状況もありますので、余裕を持って予約して下さい。
  • ★昨年と異なる健診機関で受診する場合は、昨年度の健診結果票が必要になります。予約をする際、医療機関にご確認下さい。
  • ★特定保健指導実施中に特定健診を受診されると保健指導が中断となります。保健指導中の方は保健指導終了後に特定健診を受診して下さい。
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  受診当日は「受診券」と「健康保険証」と「昨年度の健診結果票」（＊）
  を受付に提示して下さい。

  • ※ 医療機関の指示に従い、全ての検査項目を必ず受けて下さい。
  • ＊「昨年度の健診結果票」は昨年と異なる健診機関で受診する場合に必要となります。
  • 特定保健指導を受けて頂く場合があります。

  ≪健診費用≫

  健診費用の自己負担はありません。（全額、クボタ健康保険組合で負担します）

  ※ 特定健診項目以外の検査は自己負担です。
  詳細は医療機関へお問い合わせ下さい。

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  健診結果は医療機関から直接ご本人に通知されます。通知方法は医療機関にご確認下さい。
  健診結果で“特定保健指導の対象者”と判定した方には、
  健康保険組合から特定保健指導受診の「利用券」を送付します。

C.パート先、人間ドック等で特定健診を受診する場合詳しいページへ

パート先や人間ドック等で特定健診の項目を受けていれば、今回、特定健診の受診は必要ありません。
ただし、健康保険組合で健診結果を管理する必要がありますので、恐れ入りますが受診券と健診結果の写し、記入した健診結果送付票をクボタ健康保険組合まで送付して下さい。

年度内に退職（資格を喪失）される方へ・・・

クボタ健康保険組合加入中は、特定健診・特定保健指導を受けることができます。
受診券の有効期限内であっても、資格を喪失した後は利用できませんので、喪失前日までの利用をお願いします。また、別の健康保険組合に変わられる方の詳細につきましては、先方の健康保険組合にお問い合わせ下さい。別の健康保険組合でも、特定健診の対象者は４月１日現在の加入者ですので今年度は特定健診の対象とならず、受診できない場合があります。

個人情報保護について

特定健診・特定保健指導に関するデータは、実施する医療保険者（健康保険組合）が評価・分析するために、管理・保管することになっています。
個人情報保護に関する基本方針を遵守し厳重に取り扱います。