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　平成２０年度からの特定健診・特定保健指導の義務化、平成２３年度のレセプト完全オンライン化など、国の主導により健康・医療情報の電子化が急速に推し進められています。そして、それらの電子データを保有するのは健康保険組合をはじめとする保険者であり、それをいかに活用して組合員の健康づくりや効果的な適正医療受診の指導事業に役立てられるか、今まさに保険者の真価が問われているところです。
　総合健康マネジメントシステムは、健康保険組合事業に関する各種の豊富なデータ項目を保持し、「保健事業費」や「就業情報」等の属性情報も活用した自由度の高い詳細分析・評価を行うことで、組合様の保健事業実施計画に寄与することを目的としたものです。