大阪での単身赴任と共にひとりで過ごす時間ができ、自ずと本を読んで過ごす時間が増えた。
　昨年、あるテレビ番組で読書が健康寿命を延ばすという、興味深い放送があった。それは「全国の65歳以上、41万人に生活習慣や行動に関するアンケートを実施。そこからAIで導き出されたのは、健康要素と最もつながっているのは意外にも本や雑誌を読むこと」という結果だった。しかも、運動や食事を押さえてである。番組ではさらに、塩分摂取量が多く、喫煙率や運動量もワーストの山梨県が、健康寿命がトップクラスであることにスポットを当て、人口1人当たりの図書館数は山梨県がトップであることを取り上げていた（詳細は割愛しますが…）。
　自分に甘い私は、運動から遠ざかるよい口実を与えられたようで、都合よく解釈してしまう。もちろん、適度な運動やバランスのとれた食事に、規則正しい生活を併せて送ることが、より効果的なのは言うまでもないのだが…。

（第４地区　Ａ・Ｓ）

　ジメジメとした梅雨、猛暑の夏、そして組合決算。
　ここのところ異様に重たい頭はどれが原因なのか。
　まあ、何が原因か分かっても経常収支が赤から黒に変わるわけでもなし、重たいくせに中身だけは軽い頭で組合財政をどうするか考えるしかありません。
　ほかの健保の取り組み等を参考に検討するも、一定効果は見込めるけれど、根本解決には程遠いし、国が責任を持って制度の改革に本腰を入れてくれなければ、制度存続の危機は避けられないという結論に毎年行き着くことの繰り返しになっています。
　こうした危機感は健保従事者だけが持っているものではなく、２年前に日経新聞に掲載された医師一千人調査でも「現状の皆保険制度に基づく医療は、今後も持続できると思うか」に52％が思わないと答え、思うと答えた多くも、「患者負担の増加」「消費税の増税」等の財源確保を条件とするなど危機感が見てとれます。
　一方、この７月に行われた参議院選挙で大阪選挙区の選挙公報を見てみると「健康保険制度」に関する文言など全くありませんでした。立候補者の意識は分かりませんが、国民の多くにとって皆保険制度は当然に存在し、維持されるもので、関心も引かなければ、票にもならないほどに浸透しているのでしょう。
　このギャップを埋め、将来につなぐためには、給付と負担の適正な見直しは避けて通れないものです。当たり前が当たり前でなくなることのないよう、国の真剣な取り組みを願うものです。

（第５地区　Ｈ・Ｏ）

　被保険者等から「高額療養費について教えてください」と電話があると、思わずため息が…。と言うのも「暦月ごとに計算を行い、医療機関の窓口で支払った額（自費分を除く）が標準報酬月額に応じた自己負担限度額を超えているか？　また、世帯合算に該当するようなことはないか、多数該当にはならないか？」等々の説明を行うことになるからです（説明しづらい！）。
　「世帯合算とは？」と聞かれると、「一つの医療機関でひと月に２万１千円以上の負担があり、２万１千円以上のものを足して自己負担限度額を超えていれば該当しますよ」と説明しますが、果たして聞いている人は理解してくれたのかな、と思います（一生懸命分かりやすく説明しているつもりですけど…）。
　また、70歳以上の外来年間合算高額療養費も、「自健保のみであれば１年間の自己負担額を足して、上限額を超えていれば支払います」と説明しますが、「保険者が変更している場合は按分（あんぶん）計算をすることになるので…」等々。
　なんでこんなにややこしい計算式を考えたのか知らんけど、お願いだからこれ以上複雑にするのはやめてよね〜。

（第６地区　Ｋ・Ｆ）