思い起こせば、ちょうど昨年のいま頃は、新年度（平成27年度）からスタートするデータヘルス計画の作成で、アタフタしていた時期でした。
　どんな目標を設定すればいいのか、どんな分析をすればいいのか、組合員に「データヘルス」をどのように示し、動機付けしていけばいいのか、などなど…。
　そしていま、初年度の結果の集計・評価、さらには改善、目標値の修正や目標自体の変更など、また分析・検討にシクハック。
　もちろん、PDCAサイクルを回していくということは、こういうことのくり返しだと思うし、「たとえ、にわか仕込みの詰め込み」にしても、データヘルス計画の目ざすものを、それなりに理解しているつもりです。
　それでも当健保組合の財政的な事情や、私を含む健保組合職員の知識・能力、さらには各組合員の健康に対する意識や関心度合いの強弱などを勘案すると、わずか1年が経過したいま、昨年作成したばかりの目標に対して本当に修正・変更が要るのか（変更すべきなのか）悩んでいる次第です。
　私が健保組合の業務に携わるようになり、ここ数年、高齢者医療費にかかる納付金・支援金などの増加、そして準備金をはじめとする組合財産の減少、保険料率のアップ、さらにはこれらについての母体企業への説明といったものに悩まされ続けてきました。でもデータヘルスの悩みは少し異なるように思います。
　適切な表現ではありませんが、毎日悪戦苦闘してはいるものの、「ずいぶん、前向きな悩み」のように感じます。皆さんはどのように感じられますか。

（第４地区　Ｔ・Ｔ）

　ついに定年の日を迎えました。この原稿が載る頃は、再雇用社員として新たなスタートを切っているはずです。
　平均寿命まであと20年。老後資金の準備、地域社会へのデビューなど、その日を迎える前に、しておかねばならないことはいろいろ見聞きしていましたが、なに一つとしてできていません。わかってはいるけれども日々に埋もれて先延ばしした結果です。
　これは、どうやら政府も同じのようです。急激に進む高齢化社会に対応していくには大胆な改革が必要なのに、目先の景気動向や政権運営に忙しくて、なかなか進まないように思います。
　前期高齢者納付金や介護保険料への総報酬割も検討されているようですが、いっそ所得税の累進課税率を上げて、その分で公費を投入すればいいというのは暴論でしょうか。
　お恥ずかしいことですが、数年前から生活習慣病のため数カ月ごとに病院へ通っています。患者のほとんどが老人であり、付き添う人もまた老人です。将来の日本社会の縮図をみるようです。
　医療の進歩と長寿社会は素晴らしく、また誇らしいものですが、多くの患者を抱え右往左往する病院スタッフの姿を見ていると、暗澹たる思いにとらわれます。いら立ちと焦りと不安が重なり、ストレスが充満している待合室。なかには怒鳴り声を上げる老人の姿も目にします。
　このような光景が十年、二十年後の日本社会を覆い尽くすとしたら、とんでもないことです。
　その日が来る前に、腰くだけせずに抜本的な改革の実行をお願いしたいとの思いを強くしています。

（第５地区　Ｙ・Ｎ）

　街を見渡すと、整骨院の看板をよく目にします。学生から年配者まで幅広い年齢の方がたが利用しています。
　私が健保組合の業務に携わるようになって、知人からこのような話を聞きました。
　「整骨院内の貼り紙に『国民健康保険や健康保険組合等からご自身の施術に関する照会文書が送付されてきても、ご自身で答えないで整骨院までご持参ください。もしご自身で答えた場合、施術料を全額ご負担していただかなければならない場合があります』とあった」と。
　残念ながら、健保組合がこうした実態を調べることは非常に困難です。わが健保組合でも療養費支給申請書の正当性の判断に苦労しています。
　しかし、私たちの大切な保険料を、一部の間違った請求をする整骨院に支払うことは絶対あってはならないことだと思います。
　これを放置すれば、医療費が増大するばかりであり、健保財政の悪化や保険料アップにつながり、被保険者・被扶養者へと影響していくことは間違いありません。
　政府は、健保組合への拠出金負荷ばかりに力点を置くのではなく、巧妙に架空や過剰な療養費請求を画策する整骨院に対して、政策等で徹底指導していただきたいと思います。

（第６地区　Ｆ・Ｈ）